「投票率を上げる」ための報道にもっと力を入れてもよかったと感じます。
改憲勢力と一括りにする報道はミスリードだった。
とりわけ情報系番組での参院選の取り上げ方が少なく、そのためもあり、争点が明確化できずに低投票率の一因となった可能性が高い。
そもそも放送の最大の役割は、人々に考える材料を提供することである。
若者をバカにしてはいけない。
速報はネットで流し、それ以外の取材コストのかかるものをテレビ電波で流す、ということに集約していくべきと思う。
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稲増龍夫
法政大学教授
1952年生まれ。東京大学文学部社会学科卒、東京大学大学院社会学研究科修士課程修了。アイドル、J-POP、おたくなど現代芸能風俗の研究と解説で精力的に活動。第一人者として活躍。
・ 著書『パンドラのメディア―テレビは時代をどう変えたのか』、『アイドル工学』、『フリッパーズ・テレビ―TV文化の近未来形』など多数。
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