日本における「食品ロス」は年間646万トン。年間約8,000億円～1兆円の税金が食品廃棄物の処理に使われているという。フードエコロジーセンターの高橋さんは、「食品廃棄物に新しい価値を」と食品廃棄物をリサイクルして高品質で低価格な豚のエサに作り変えている。更にその肥料で育てた豚がブランド豚として食卓に帰ってくる仕組みも作った。

那部さんは40歳の時、知的障害者が胡蝶蘭を育てながら社会に出る準備をする場所を作った。一般的な作業所のひと月の工賃は、平均1万5,000円（就労継続支援B型事業所）。だが、那部さんが運営する「Alon Alonオーキッドガーデン」では、月額10万の工賃をもらう人も。値崩れしにくく、開花すると苗の10倍の値段になる胡蝶蘭の栽培を通じて、障害があっても経済的に自立できる社会を目指している。

アフリカの全人口10億人のうち約6億人が電力にアクセスできない状況を改善しようと、秋田さんはタンザニアで電気を販売する会社を設立。太陽光パネルで発電し、独自に開発したLEDランタンを充電、村人たちに1泊2日25円で貸し出してる。現地スタッフも雇い、雇用も創出。既に150万人に電気のある暮らしを提供している。

学生団体「ワールドフット」は、クラウドファンディングなどで資金を集め、カンボジアの農村部の子どもたちにサッカーを通じた支援を行っている。ルールをきちんと教え込み、目標を持つ大切さと倫理感を身につけるとともに、サッカーを通じて笑顔になり、心がつながることを実感。石塚さんは、貧しさや環境から将来の夢を描けなかった子どもたちが「好きなことを好きと言える」ような環境づくりをサポートしている。

138年続く老舗印刷会社の6代目社長大川さんは、環境にやさしい印刷を目指す。太陽光パネルで電力を自然エネルギーで賄い、CO2排出を抑制。紙の原料の木も環境破壊を起こさないよう管理された木材を使い、インキも石油溶剤を含まないものに。品質を保ちながらも環境にやさしい印刷にすることで、子どもや孫の世代に暮らしやすい地球を残すことを使命としている。

2013年に大阪で起きた母子餓死事件をきっかけに、大橋さんら奈良のお坊さん達は、お寺へのお供え物を貧困家庭や児童養護施設に届ける活動を始めた。その名も「おてらおやつクラブ」。それが全国の寺院に広がり、企業などからも食べ物が寄付される様になった。今では全国1,000以上のお寺で多くのボランティアがこの活動に参加している。

日本の難民申請者数は1万人以上。それに対し「難民」と認定され在留許可を得られるのは、年間40人程度。公的支援を受けられず、手持ちの資金も底をつき、一家でホームレスになってしまうケースが後を絶たない。鶴木さんはそんな命からがら逃げてきた難民に手を差し伸べ、「自立」を促す活動を行い、難民との共生を目指している。

子どもたちが犠牲になる痛ましい事件の多くは放課後に起きている。島村さんは「放課後を安全で豊かな時間にしよう」と、小学校と協力し、多彩なプログラムを提供する学童を関東で20ヶ所運営。地域の大人を巻き込んで「子どもたちの笑顔をみんなで守る社会を作っていきたい」と話す。

村瀬さんは、雨水を屋根からタンクに貯め、重力だけで不純物を沈殿させてきれいな上澄みを生活用水にする「雨水システム」を発案。両国国技館やスカイツリーにも導入され、下水の氾濫を抑えた。また、この雨水タンクをバングラデシュの貧困地域に設置し、病気の蔓延を防いだり、管理を住民に任せることで雇用の創出にもつなげている。

女性たちに広がる「痩せ願望」が栄養状態を悪くし、低体温、月経異常、不妊等のリスクを高めているという佐藤医師。女性の生涯に渡る健康ケアのために正しい知識を身につけてもらおうと、生活習慣の見直し等の指導をしている。女性の障害にわたる健康のためヘルスリテラシーを上げることを目指している。

長年、障害者の為のスキーやスノーボードのインスラクターとして活動してきた加藤さんは、雪の上で身体を有効に使う方法を研究し続けてきた。辿り着いたのは「生きる姿勢」。人生を健康でハツラツと生きるために、なにより大事なのは姿勢の改善。独自のメソッドで体の不調に悩む人たちを健康に導いている。

カンボジアの首都プノンペンにある巨大なゴミ集積場では、貧困に苦しむ家族がリサイクル可能なものをゴミの山から拾い、それらを売ることで生計を立てている。学校に行かずに朝から日没まで働く子どもたちも多い。「安定した収入を得て、せめて子ども達が働かずに済むようにしたい」と、漆原さんはカンボジアのお母さん達にアイスクリームを売ることを教え、自立をサポートしている。