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2009年度番組トピックス

FNNスピーク「Eco Earth e!e! Project-未来への責任-」

[2010年8月19日更新分]

“マグロ”が日本を救う?海洋エネルギー最前線 (7月19日放送:ニュース制作部)

昨年、番組では、イギリスの波力発電についてお伝えしましたが、今年は、日本でも熱を帯び始めた「海のエネルギー開発」の最前線を取材しました。




全長6メートル、先のとがった流線型の鉄の塊を男性数人がかりで組み立てる・・この見慣れぬ光景に、地元の漁師も興味津々。大型クレーンでつり上げた漁船に取りつけられたのが、潮の流れを利用した発電装置。
その名も「本マグロ1号」。
潮の流れを受けたプロペラの回転力で、モーターを動かして発電する仕組みで、実用化に向けた実験は日本初。沖合におよそ半年間停泊させて発電量を計測します。
この実験を行う株式会社ノヴァエネルギーの鈴木清美代表取締役は「(世界中)いろんなタイプの潮流発電装置をつくっているが、うちみたいな『マグロ型』っていうのは、世界中どこにもない」と語っています。

2010年の冬には、明石海峡大橋に取りつける予定で、実用化モデルは全長14メートル、1基につき、1時間におよそ300~500kW(一般家庭およそ100世帯分)の発電が見込まれています。

実験開始当日、プロペラが動かなくなるアクシデントが発生。モーターのギアも外れ、実験はやむなく延期に。
「悔しいですね、しょうがない。泣きたい」と無念そうにつぶやく鈴木代表取締役・・・。




かつて、日本の海洋エネルギー開発の技術は、世界でもトップレベルでした。欧米に遅れをとるようになった分かれ道、それはオイルショック後の対応にあったといいます。
東京大学生産技術研究所の木下 健教授は「(オイルショック後)石油価格が下がってしまうと、サーっと(海洋エネルギー開発の)熱が冷めてしまった。その間、ヨーロッパには、休まずこつこつと政府に働きかけて、獲得していった方が何人かいた。その差が、今の差になっていると」と話しています。
さらに、1997年に制定された「新エネルギー法」の対象から外れたことで、国からの補助金が下りず、資金不足で多くの事業が実用化に結びつかずにいるのです。

鈴木代表取締役は「一番困難となっているのは、やっぱり資金集め。それ以外の何ものでもない」と訴えています。費用を安くあげるため、韓国の大学を巻き込み、部品も韓国で製作することに。そのため、装置には「MADE IN KOREA」の文字が・・・。
開発にかかわった韓国海洋大学の都徳熙教授は、両国のバックアップの違いについて、 「(韓国は)海洋エネルギーに関する計画が、すでに立てられていて。国の予算が、およそ10億円くらい」と指摘しました。



前述のアクシデントから3日、修理を終えた装置が、再び設置ポイントに向けて出航。
トラブルのあったプロペラも、強い水の力を受けて順調に回転。港を離れて2時間半、設置ポイントに無事到着することができました。大きなうねりを起こすことができるのか、2基の「マグロ」が明石の海を泳ぎ始めています。

脱“CO2排出世界一”へ 中国の『太陽谷』計画 (7月20日放送:外信部)

世界一のCO2(二酸化炭素)排出国・中国。
中国のある街では今、太陽光エネルギーで街全体を動かそうという壮大な計画が進んでいます。環境先進国への第一歩となるのか。その取り組みを藤川武彦記者が取材しました。


中国・山東省にある徳州市に、ひときわ目を引く不思議な形の建物があります。実はこのビル、太陽エネルギーを世界で最も利用しているビルといわれているのです。
扇型の屋根にずらりと並んでいるのは、太陽エネルギーの温水器。ホテルやオフィスなどが入るこのビルには、いたるところに太陽電池パネルが張られ、取り入れた太陽エネルギーは給湯や空調などに使われています。


建物全体で、1年間に排出するCO2の9割近くにあたる、およそ7,000トンのCO2を削減していることになります。「皇明」技術研究センター長の張立峰さんは「太陽エネルギーをより多く取り入れようとしたら、こんな形になりました。おそらく、世界一太陽エネルギーを利用しているビルでしょう」と語りました。


このビルを建設した地元企業「皇明」が今、徳州市で進めているのが「太陽の谷」、いわゆるソーラーバレー計画。東京ドームおよそ43個分の敷地に、マンションや遊園地などを建設し、街全体を太陽エネルギーで動かそうというもの。計画の背景にあるのは、中国の深刻な環境問題。工業の発展や急速な自動車の普及で、中国のCO2排出量は、いまや世界一になっています。

ソーラーバレー計画を核に、環境都市を目指す徳州市では、地元政府が太陽光を利用した信号機や街灯1万基を導入したほか、市内のマンションに温水器の設置を義務づけています。




さらに、ソーラーバレーの近くにある昔ながらの農村地帯でも、すでに多くの温水器が設置されています。村の住民の平均年収が100万円余りですが、地元政府が補助金を出し、温水器を1台1万円余りで購入することができるのです。しかし太陽光発電となると、その高額な値段もあり、一般家庭への普及は容易ではありません。
村の住民は「環境にはいいだろうけど、太陽光発電は高いんでしょ?」、
「(投資した上に)電気代が安くなるなら使うけど」
などと話しています。
皇明の張立峰さんは「ソーラーバレーは、われわれの夢です。ソーラーバレーを都市エネルギー対策のモデルにしたい」と語っています。

2010年9月には、このソーラーバレーで太陽エネルギーに関する世界会議が開かれる予定で、中国の取り組みに注目が集まっています。

中国の太陽光発電量は、2009年は22万5,000kWでしたが、中国政府は、2020年にはおよそ90倍の2,000万kWに高めるという計画を掲げていて、実現すれば、中国の太陽光発電量は、原発20基分に相当することになります。

ハイチ地震から半年 復興にエコの動き (7月21日放送:外信部)

大地震から半年が過ぎたハイチでは、今も多くの人が住居も電気もない生活を強いられています。こうした中、復興に向けたエコな取り組みが注目されています。
鈴木 款記者が取材しました。




ハイチの首都・ポルトープランスで最も貧しいといわれるシテ・ソレイユ地区は、ハイチ最大のスラム街といわれ、犯罪率が非常に高いことで知られています。震災後、犯罪に手を染める若者が後を絶たず、麻薬取引などをめぐる銃撃戦も頻発していて、国連が毎日、2時間ごとにパトロールを行っています。
国連ハイチ安定化ミッションのロペス副隊長は、取材に対し、「地震の前は安定していたが、ここ数カ月ですべてが変わってしまった」と語ります。今も100万人以上の被災者が路上生活を強いられており、電気など、ライフラインの復旧も進んでいません。

こうした中、エコを起爆剤にした復興への取り組みが少しずつ進められています。




資源のない国、ハイチの復興の鍵を握るのが、ソーラーパネル。
ある学校では、ほぼ100%の電力をまかなっています。
取材した全寮制の学校では、被災した子どもなど、約350人が学んでおり、取り入れた太陽エネルギーは、校内の照明や空調に使われ、1日中明るい教室は、生徒にも好評です。
生徒達は、「ハイチでは電気がなくて、夜、試験勉強ができない人もいる。わたしたちは、1日中、いつでも勉強ができて幸せです」、「ハイチは燃料が不足しているから、とてもよいことだと思う」などと話しています。
エネルギー資源を海外からの援助に頼るしかないハイチにとって、空から降り注ぐ太陽光は、まさに未来のエネルギーなのです。




ソーラーパネル輸入・販売「チャブマ社」のCEOは「ハイチは太陽光発電に適している。1年中、365日晴れているからね」と語りました。
ハイチの年間平均日照時間は、日本の約1.5倍。晴天の日が少ないイギリスに比べると、実に倍以上という豊富な太陽光に恵まれているのです。

さらに今、中古コンテナが注目されています。
ハリケーンシーズンを控え、仮設住宅の建設が急がれる中、コンテナ改修会社が使い古しのコンテナをアメリカから輸入・改修し、住宅やオフィスとして供給しているのです。コンテナ改修会社のドミニク・ボルベ氏は「中古コンテナを再利用することで、被災者をハリケーンから守ることができる」といいます。

ハイチでは、2010年11月に大統領選挙が予定されているが、具体的な道筋がいつ示されるのか、復興への道のりは、まだ始まったばかりです。

中小企業にチャンス到来?『排出権』取引市場 (7月22日放送:経済部)

東京都では2010年4月、エネルギー使用料の多いおよそ1,300のビルや施設に、CO2(二酸化炭素)の削減義務を全国で初めて課しました。そして、その削減義務を利用した排出量取引制度も始まっています。


制度では、CO2排出量を「ここまで減らすように」という義務レベル以上に削減できた会社が、余分に削減できた分をできなかった会社にいわゆる「排出権」として売ることができるようになったのです。そんな中、削減義務を負っていない中小の企業も自発的に減らすことで、排出権を売ることができる点に注目したビジネスが!その現場を取材しました。




事務所の一室で一見「蛍光灯の交換作業」のような風景が・・。実は、これ反射板を取り付ける作業。蛍光灯は1本ですが、明かりは2本分になりました。こうした省エネの設備への投資が、新たなチャンスにつながろうとしているのです。

作業を真剣に見守る1人、株式会社・排出権取引市場の衛藤正論さん(36)。
衛藤さんは、大手商社「双日」で石炭取引にかかわってきた手腕を生かし、今年4月に排出量取引を仲介する新会社を立ち上げました。


今、衛藤さんの頭にあるのは、排出権を利用した中小企業の支援です。どういった業種が対称になるのか、リストアップする会議が続きます。 例えば銭湯では、設備の交換で、年間100トンものCO2を削減できる点に衛藤さんらは注目。排出権を売却できれば、費用がかかる省エネ設備への投資に、中小の企業が踏み出す助けになると考えているのです。


実際に足を運んでの営業も欠かせません。
この日、衛藤さんが訪れたのは東京・品川区にある創業38年という印刷会社「日本フォトケミカル株式会社」。
衛藤さんが目をつけたのは、24時間つけっぱなしという照明でした。

日本フォトケミカルの場合、約100万円をかけた設備交換により、年間45万円の電気代が節約できるうえに、削減したCO2、5t分の排出権をおよそ7万5,000円で売れるという計算になりました。日本フォトケミカルの大森氏頼社長は「(排出量取引が)いよいよそこまできたかと。ということになれば、これは大いに力を入れて、今後もやっていかなくちゃいけないなと」と語りました。


実際に、照明の交換にまでこぎつけたのが、道路舗装を主に手がける建設会社「大成ロテック株式会社」の東京・江東区の事務所です。オフィスの170本すべての照明を省エネタイプに切り替え、CO2、10t分の排出権を今後、売却する方針です。

衛藤さんは「日本って、結局は中小企業で支えられているところが大きいので、環境といったものからお金に作り上げられる仕組みというものをご理解いただいて、この1~2年は力を入れっぱなしでいきたい」と語りました。

スタートしたばかりの排出量取引制度。
地域の中小・中堅企業の設備投資を助けることにつながっていくのか注目されます。

ニッポンの生態系を守れ!『ハス』復活大作戦 (7月23日放送:FNNサガテレビ)


環境をテーマにお送りしたシリーズ「e!e! Project」、最後の23日は、佐賀県で始まったある外来生物から日本の生態系を守るプロジェクトを取り上げました。

「(堀の)全面にあった。今ごろもう、花が咲きよったですもんね」と語る地元の人。
佐賀市のシンボル「佐賀城」を囲む堀には、かつて夏になるとハスの葉が生い茂り、大輪の花を咲かせる姿が風物詩となっていました。しかし3年前、佐賀城の堀からハスが消えてしまったのです。

その原因について地元の人が「カメとか聞いた」、「カメが食うんだってね」などと語るように、佐賀大学の有馬 進教授らが行った実験では、カメがハスの若い茎を食いちぎる様子が・・・。ハス全滅の犯人に浮上したのは、外来種のミシシッピアカミミガメ。
特に、大型のものほどハスを好んで食べることがわかり、体長25cm以上になると、1日に3.5本の茎を食いちぎるとの結果も出ました。このミシシッピアカミミガメは、在来種のクサガメに比べて産卵数は2倍、卵の期間もクサガメの半分と、非常に繁殖力の強いのが特徴。

ハスの再生に向け、地元の人やNPO(民間非営利団体)などが立ち上がりました。崩れてしまった堀の生態系を取り戻そうと、7月、外来種のカメの捕獲が始まりました。カニを取るためのかごに、餌となるサバの切り身を入れ、50カ所に仕掛けたのです。大雨の影響もあり、目標の1,000匹には届きませんでしたが、2週間で201匹のカメを捕獲。

一方、カメの駆除と並行して、ハスを育てる取り組みも行われています。今年3月、約50年ぶりに堀の水が抜かれ、ハスの苗が植えられました。堀にそのままハスの苗を植えてしまっては、またカメに食べられてしまうおそれがあります。そこでカメの侵入を防ぐため、堀の一部にネットを張った囲いを作り、その中に苗を植えたのです。
苗植えに参加したボランティアは、「カメも入ってこないから育つはず」「お堀がまたお花いっぱいになったらいいですね」などと期待を込めました。

そして今年6月、3年ぶりに佐賀城の堀にハスの葉が復活。佐賀城公園ハス再生実行委員会の永原光彦総括事務局長は「2007年か2008年ころ、佐賀に戻ってきた時に、わーっと、ハスがいっぱいあったんですよね。それが一瞬にしてなくなったものですから、そのことを振り返ると、なんか、初々しいって感じがしますね」と語りました。

実際、カメが侵入できないようにネットを張った囲いの中では、ハスの浮葉が多く見られましたが、囲いがなく同時期にハスの苗を植えたエリアでは、ハスの姿は全く見ることができませんでした。

成育が遅れ気味なのが心配の種ですが、これから葉が立ち上がり、盆ごろには淡いピンク色の大輪の花を咲かせると期待されています。かつての堀の姿を取り戻すには、まだまだ時間がかかりますが、地域の人たちが身近な環境のあり方を考えるきっかけになるとみられています。

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