ニュースリリース

フジテレビの働き方改革への取り組みが評価
「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に認定

　経済産業省および日本健康会議が共同で実施する健康経営優良法人認定制度において、フジテレビは「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に認定された。健康経営優良法人認定制度とは、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度で、フジテレビの社員の健康増進についてのさまざまな施策や働き方改革への取り組みが評価されたものと言える。

　フジテレビは、社員が健康であることを重要な経営課題の一つと捉え、これまで働き方改革を推進してきた。コロナ禍でも社員、スタッフが安全で前向きに働けるよう、2021年に全社横断の「ワークスタイル・イノベーション」プロジェクトをスタートし、時間・場所・意識のイノベーションを継続的に行っている。2022年度の男性育休取得率は76％となり、2023年3月には、NHK・民放キー局で初めてとなる「男性育休100％宣言（ワーク・ライフバランス社）」に賛同。また、2023年10月には「健康経営宣言」を発表、豊かで多彩なコンテンツを世の中に発信する企業として、社員、スタッフが心身ともに健康で活躍できる職場環境づくりを、積極的に支援してきた。

＜フジテレビの主な取り組み＞

①男女の育休・産休取得率の向上、取得日数長期化を支援し、男女ともに働きやすい職場の実現（2022年度：男性育休取得率76％・平均取得日数26日、女性育休取得率90％）
②学びのポータルサイト「フジテレビカレッジ」で社員、スタッフが参加できる様々な健康セミナーを実施
③不妊治療支援：不妊治療の際に、失効した積立年休を取得できる制度の導入
④完全テレワーク制度、復職支援休暇など病休者サポート

　フジテレビは、今後も生活者の心に寄り添ったコンテンツを届ける企業として、社員、スタッフが健康で活躍できる健康経営への取り組みを、積極的かつ継続的に行っていく。

健康経営優良法人認定制度とは

　特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度。「大規模法人部門」と「中小規模法人部門」の2つの部門で「健康経営優良法人」が認定される。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから、「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として、社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目的としている。

コメント

港浩一（フジテレビ代表取締役社長）

「このたび、フジテレビは“健康経営優良法人2024”に認定されました。“健康で楽しく仕事ができなければこれからのテレビじゃない”との信念のもと、社員の健康づくりに積極的に取り組んできたことが認められ、心からうれしく思います。今後もフジテレビで働く一人一人が心と体の健康を維持し、幸せを感じられるように支援していくとともに、“明るく楽しく元気なあったかい会社”ならではの多彩なコンテンツを世の中に発信してまいります」